耐震診断の実施は被害を減少させます

日本列島は多くの災害に見舞われてきました。

台風や豪雨、豪雪、地震などに襲来され、目を覆うような大惨事をもたらすことも少なくありません。

とりわけ地震の場合は、事前の予知ができないだけに避難の措置をとりにくい側面があるのです。

それだけに可能な限りの予防的対応をしておくことが必須となってきます。

大規模な地震が起こると多くの人命が失われる事態に直面することがありますが、それは地震発生によって建物が倒れ、人々がその下敷きになってしまうところに原因があるのです。

1995年の阪神淡路大震災では、耐震性の低い建造物に住んでいた被災者の多数がその下敷きになるという事態があったのです。

他方、2011年に発生した東日本大震災ではそのときの教訓が活かされ、地震による倒壊での犠牲者数は激減をいたしました。

とりわけ公共施設では耐震性を強化する耐震補強を行なっていたのです。

すでに建てられている建築物の構造強度を調査し、今後起こるかもしれない地震への震性を試算して、建物被害の程度を数値として把握する耐震診断は非常に重要な営為となっていまいります。

一般財団法人日本耐震診断協会は、耐震診断や耐震補強を実施しております。